世界の株価

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「セルインメイ(5月に売れ)」という相場格言が話題になっている。

5月に株を売り、9月の半ばまで相場から離れていろというウォール街の格言。
5月に相場が下がることが多いので、5月になる前に株式などを売った方がいいという意味だ。

株式相場の過去の値動きをみると、5月から8月にかけて値下がりし、セント・レジャー・デーの9月頃から値上りすることが多い。日本においても8月は盆休みがあり相場が閑散して値下りすることが多い。

5月付近にはまた「セルインメイ」のジンクスが現実になるリスクが出てくるだろう。
5月23日の日経平均株価は、記録的な大暴落になりました。アベノミクスと呼ばれて株価が上昇してきた中で、これだけの大暴落の状況を極めてショッキングだ。
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あの日、取引時間中に1万5942円の高値をつけた日経平均株価は1万4483円(前日比1143円安)まで急落した。

アベノミクスが実体経済の回復をともなっていない現状の中で株式相場だけが急上昇を続け、その結果日本の株式が実態より高く評価されてきたことが背景にある。

2001年9月11日NY同時多発テロ事件直後、世界の株式市場は全面安となった。米国市場は投資家の混乱を防ぐため、テロ事件当日から4営業日、計6日間閉鎖された。市場が再開した17日には、ダウ平均株価は過去最大を記録し684ドル(7%)の下落率となった。その後も株価は下落を続けたが9月21日を底に回復に転じた。テロ事件前日からの下落率は14%であったが11月9日にはテロ前の水準まで回復した。

NYの同時多発テロは米国本土への攻撃であったため、不安感が増幅して1日10%以上の下落、その後最大14%の下落。湾岸戦争時は初日の下落は1.9%程度であったが、最終的には同じ程度下落した。 またテロではないが、福島原発事故も同様で関東圏の人々の不安を増幅したため1日最大10%と大きな下落幅となった(計19%)。

その後株価が戻るスピードは、
①現状の景気 
②先行き収束の見通し 
③財政出動等の予知等
に左右されるのではなかろうか。
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2001年9月の米同時多発テロを思い出させるような大規模なテロがフランスで起きた。事件の細かな背景は異なるが、世界経済との関係でとらえれば、原油安に伴う資源・新興国から先進国への所得移転と同時進行している点は見逃せない。ドル高は01年以来の転機を迎える可能性がある。

今回の事件が与えたショックは、01年9月11日の米同時多発攻撃を思い起こさせたが、金融市場の反応は比較的落ち着いている。16日の市場で、日経平均.N225は、朝方300円安まで売られたものの、終値では203円安まで下げ幅を縮小。ドル/円も122円前半で下げ渋っている。一時、0.3%を割り込んだ10年長期金利JP10YTN=JBTCも再び大台に戻した。

米同時多発攻撃の翌日、01年9月12日の日経平均は682円安(6.4%)と急落。ドル/円も約1週間半でそれまでの121円付近から、115円後半まで下落した。当時と比べると市場のリスクオフの度合いは現時点では小さい。米同時多発攻撃では、一部の金融機関のホストコンピューターが被害に遭うなど、金融インフラに大きな影響があった。

・世界の株価などご参考⇒https://jp.reuters.com/


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